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ゴルフ会員権の歴史

人気ブランドの売れ行きが好調な「ゴルフ」市場ですが、2020年の東京オリンピックでは正式競技の一つに含まれていることで、競技人口の増加や人気復活のきっかけになれば、と大きな期待が寄せられています。

「ゴルフ会員権」とは、ゴルフ場を優先して利用できる権利を第三者に譲渡する利用権のことを指します。

一口にゴルフ場といっても、「パブリック」と呼ばれる誰でも同一条件のもと利用可能なゴルフ場もあれば、「会員制」と呼ばれるメンバーが優先的に利用できる、割安でプレーできるなどの特典を受けられるゴルフ場もあります。

会員制を設けているゴルフ場では、会員であるメンバーと一般のビジターを分けるために、ゴルフ会員権を発行しており、通常のビジターとしてプレーするよりも、ゴルフ会員権を購入してメンバーになることで様々なメリットがあります。

そこで今回は、ゴルフをしていて一度は耳にしたことがありそうな、「ゴルフ会員権」の流通が行われるに至った経緯について、「ゴルフ会員権の歴史」を基にいくつか紹介します。

 

 

ゴルフ会員権は戦後に流通しはじめた

ゴルフ場を利用する権利である「ゴルフ会員権」を譲渡する仕組みが流通されるようになったのは、「戦後」と言われています。

今ではよく耳にするようになりましたが、会員制ゴルフ場のゴルフ会員権が市場に流通しはじめてからは、すでに60年以上も経過しているということになります。

元々、非営利事業として会員制のゴルフ場は認可されていましたが、昭和30年頃になるとその認可が原則下りなくなったため、現在でも続く株式会社としてゴルフ場が設立されました。

各ゴルフ場の「株式」を利用者が購入することで、メンバーとしてゴルフ場の権利を使えるようになり、この制度は昭和30年代後半までゴルフ会員権市場の主流とされていました。

 

ゴルフ会員権は株式から保証金の形態へ

戦前から続いている古いゴルフ場に多いとされるゴルフ会員権の「株式」の形態は、昭和35年以降を境に、税制をうまく利用した預り金制度、すなわち「保証金」の形態が考案され、現在では、会員制ゴルフ場の8~9割程度がこの形式をとっていると言われています。

預託金制のゴルフ会員権は、一定の金額(入会金+預託金)を会員制ゴルフ場に預けて会員(メンバー)になる方法で、新規のゴルフ場は会員から受け取る預託金を資金としてゴルフ場を新設します。

預託金は一定期間、無利子で据え置きされるため、償還期限が到来したときに退会と引き換えに、ゴルフ場から会員に預託金を還さなければなりません。

株式の形態とは違い、保証金の形態の場合はゴルフ会員権を「譲渡できる方式」に寛容であるため、市場価格が高い場合は返金よりも「売却」をしたほうが利益を得られる、といったメリットがあります。

その一方で、市場価格が下がっているゴルフ場の会員権は、退会の際に返金を求めようと思っても、返金のための資金がなければ最悪返金されない、といったケースも考えられます。

そして、このような問題が露呈し始めたのが「バブル経済崩壊」後であり、世間を騒がすほどの大きな社会問題にもなりました。

 

 

バブル景気にゴルフ会員権の相場が急騰

ゴルフ会員権の相場が急騰した時期、それが「バブル景気」です。

日本において、1986年から1991年にかけて起こった好景気に付随して巻き起こった社会現象ですが、この時期にかけて投資の一つとしてゴルフ会員権を購入する人が増え、そういった動きとともに「ゴルフ会員権の相場が急騰」しました。

富裕層を中心に、資産価値が高いとされていたゴルフ会員権の価格は、最高で1億円を超える“億カン”と呼ばれるコースも多数存在していたほどです。

ゴルフ会員権の相場が急騰したバブル景気では、千葉や埼玉、茨城、栃木、群馬、福島など、あらゆる地域でゴルフ場の開発が活発化し、ゴルフ場の会員権を募集記事が新聞の広告欄に毎日掲載されるほど沸いていました。

 

 

急落した会員権相場を求めるゴルファーが相次ぐ

第三者にゴルフ会員権の権利を譲渡できる「預託金制」、という方式を採用するゴルフ場が増えた結果、購入したゴルフ会員を退会し返金を求めるよりも、他の人に権利を譲渡するといった売買が次々に成約していきました。

実際に、バブル景気時期の勢いは凄まじく、プロゴルファーや一般プレイヤーだけでなく、ゴルフをしない主婦までもが投資の対象としてゴルフ会員権を購入に至ったと言われるほどです。

1991年に「バブルが崩壊」し、1億円を超すコースも多数存在していたバブル景気とは裏腹に、ゴルフ会員権の相場は一気に下落を始めました。

とはいえ、ここですぐにゴルフ人気が衰えることはなく、「ゴルフ会員権が急落している今だからこそ、安く購入したい」というゴルファーが非常に多くいました。

 

 

投資の対象でなく、プレー本位で購入する時代へ

バブルの崩壊でゴルフ会員権の相場が急落した後も、メンバーとビジターでは一回のプレーフィーに大きな差があることから、安くなった会員権を購入して、安くプレーがしたいと希望する人を中心にゴルフ会員権が使われていました。

しかし、その後もゴルフ会員権の相場が大きく上昇することはなく、昨今のインターネットやスマホの急速な普及も関係したせいか、ゴルフ会員権を投資の対象として購入される方が非常に少なくなりました。

「ネットがあればいつでもゴルフ予約ができる」という声もありますが、ゴルフを楽しむゴルファーにとって「ゴルフ会員権」をもつことは大きな憧れであり、今でも需要は十分に残されているといえます。

実際に、投資対象としてゴルフ会員権を購入するのではなく、「プレー本位」でゴルフ会員権を購入する時代へと突入したことで、預託金が全額カットして、ゴルフ場の利用権、すなわちプレーするための権利を購入する「プレー券」を利用される方も増えています。

 

 

ゴルフ参加希望は上昇中で、ゴルフ会員権の需要向上に期待!

バブルの崩壊により、急激にゴルフ会員権の価格相場が下がり、団塊世代のゴルフ引退、若年層のゴルフ離れも影響し、ここ数年ゴルフ場業界では厳しい局面にあると言われています。

しかしながら、その一方で、大手投資会社がゴルフ人口の減少、会員制ゴルフ場会員(メンバー)の減少等に伴い破綻した「ゴルフ場を再生させよう」という想いで、ユーザーのニーズに応える、時代にマッチしたゴルフ場を運営するために奮起しているのも事実です。

実際にゴルフをプレーする参加率自体は伸び悩んでいますが、いま注目したいのが「ゴルフの参加希望者の数は上昇中」であるということです。

中でも、20代から30代の若年層を中心に「ゴルフをやってみたい」というゴルフへの参加希望率が上昇しているようです。

ゴルフ参加希望者の中から、実際にゴルフをプレーする人が増えれば、ビジターよりもメリットが多いメンバー(会員)になりたいと「ゴルフ会員権」の購入を求めるプレイヤーが増えるはずです。

これは、ゴルフの競技人口は減っていても、ゴルフへのニーズは今も高いことの表れであり、このような意欲を無駄にしないためにも、時代のニーズに合ったゴルフ場運営、そして価値があると思わせるゴルフ会員権を作ることができれば、今後の需要向上にも大きな期待が持てるといえるでしょう。

 

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