ゴルフ会員権の歴史

ゴルフ会員権は、株式のようにゴルフ会員権市場にて時価で売買されているのですが、そもそもゴルフ会員権というものは一体いつから始まり、どういった背景で流通されるようになったのでしょうか。今では、ごく一般的にゴルフ会員権市場による取引でゴルフ会員権が第三者に譲渡されていますが、このような仕組みが流通するようになったのは昭和30年代後半頃からといわれています。

会員制ゴルフ場はもともと、昭和30年頃までは非営利事業として主務官庁に認可されていました。しかし、その後、認可が下りなくなってしまったため、やむを得ずゴルフ業界全体で株式会社を設立しました。

営利事業である株式会社を設立した会員制ゴルフ場は、会社の株式を購入することを条件にゴルフ場の権利を得られる「株式の形態」をとるようになりました。この株式方式は、昭和37年頃までゴルフ会員権市場の主流とされていましたが、その後は徐々に新しく考案された形態へと移行していきます。

そして、昭和38年頃に登場したのが「保証金の形態」です。その後、平成にかけて会員制ゴルフ場の8割近くが保証金の形態になりました。

預託金制度とも呼ばれる保証金の形態は、一定の預託金を預けて会員制ゴルフ場のメンバーになる方式です。規定上、入会の際に会員制ゴルフ場に預けた預託金は、退会する際に返還請求をすれば返金されるようになっていますが、預託金がほとんど返ってこないというケースがあります。例えば、経営破綻しかけているゴルフ場の場合、退会による預託金の償還を求めても返すための資金がないという理由で返金（償還）されません。

会員にとっては預託金が返金されなければ大きな損失です。ただ、預託金制の場合は、会員が会員権を第三者に譲渡することに寛容といった特徴があるため、市場価格のほうが預託金の額面よりも高くなっているときは返金を求めるよりもゴルフ会員権市場で売却することで利益を得られるようになっています。

＜バブル期＞（1986年～1989年頃）

ゴルフ会員権は、1986年～1991年にかけて起こったバブル景気に、富裕層を中心に投資目的で購入する人が増え、ゴルフ会員権の相場は大幅に急騰しました。この間、会員権市場には1億円を超える、いわゆる億カンも多数存在していましたが、好景気はそう長くは続かず、バブル崩壊とともにゴルフ会員権相場は一気に下落を始めました。

＜バブル崩壊後＞

バブル期は富裕層が投資や投機の対象としてゴルフ会員権を購入していましたが、バブル崩壊以降は、ゴルフをプレーすることを目的にプレー本位でゴルフ会員権を買い求める人が増えました。バブル崩壊に伴う相場下落によって、サラリーマンでも買える価格になったため、より多くのゴルファーが会員権を手にできる時代へと突入したのです。しかし、その後も会員権相場下落に歯止めがかからず、2019年頃まで相場は右肩下がりで推移しました。

＜新型コロナ禍＞（2020年以降）

新型コロナが流行った2020年以降、３密を避けることのできるスポーツとして、又、男女プロゴルファーの活躍などもあり、日本はバブル期以上のゴルフブームになり、ビジターでは予約が取れなくなった人気コースの会員権相場が値上がりし、2023年8月現在も都心からアクセスの良いゴルフ場の会員権ニーズは高まっています。

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