ゴルフテックとGDOがTGLへの参画・提携を発表

米国No.1のインドアスクール、ゴルフテック（by GDO）がTGLへの参画を発表！

2月19日リリース（GDO；ゴルフダイジェスト・オンライン）

GDOの子会社（ゴルフテック）は2月19日、TGLの6チームのうちのひとつ（松山英樹とローリー・マキロイを擁する『ボストン・コモンゴルフ』）と提携したと発表した。TGLとは『Technical Group Laboratory』の略でPGAツアー82勝のタイガー・ウッズと同26勝のローリー・マキロイが創設に加わり、マイク・マッカーリー氏がポッドキャストに出演。1年目となる2025年シーズンの賞金総額は2100万ドル（約32億円）で優勝チームには900万ドル（約13億5000万円）。4人ひとチームのため一人当たりの賞金は225万ドル（約3億4000万円）になる。なお、TGLへの出資者には、メジャーリーガーの大谷翔平、NBAのスター選手、ステファン・カリーらスポーツ界のスターがずらりと名を連ね、リーグの開幕が1年延期になったにもかかわらず、すでに資産価値は5億ドル（約763億8800万円）に跳ね上がっている。

ツアー26勝（世界ランキング3位）のローリー・マキロイおよび松山英樹（マスターズチャンピオン、世界ランク6位）を擁する『ボストン・コモンゴルフ』の競技キャディとして提携

GDOの子会社でもあるゴルフテックでは同社の保有する独自のスイング解析技術『オプティモーション』を用いプロゴルファーとアマチュアゴルファーのスイングの決定的な違いゴルフファンに提供するという。TGLの試合は毎週火曜日のゴールデンタイムにU-NEXTで2時間生放映され、日本でも見ることが可能。ゴルフテックはTGLでは『ボストン・コモンゴルフ』の競技キャディを務めるという。

米国ではオフコースゴルフ人口が爆増中

米国ではオフコースゴルフ人口（ゴルフ場に行かないでゴルフを楽しむ層；16歳∼34歳、うち4割は女性）が2700万人を超えており、オンコースゴルファーとの合計は4500万人（一部オンコースゴルフとオフコースゴルフの人口は重複）に登り、この10年間で約53％ゴルフ人口が増加している。

GDOでは少子高齢化による日本国内のゴルフ人口減少の将来を踏まえ、2018年頃から米国のオフコースゴルフ需要をビジネスチャンスと捉え、約200億円のシンジケートローンを先行投資しゴルフテック（全米N0.1インドアスクール）とスカイトラック（ゴルフ弾道測定器メーカー）を買収し、積極果敢に米国のインドアゴルフビジネスに挑んできたが、今回、最高の形でそのチャンスが巡ってきたことになる。

ゴルフテックはTGLの6つのチームのひとつである『ボストン・コモンゴルフ』の競技キャディとして提携したたことから賞金の一部が収益として入ってくることが想定される。優勝した場合には優勝賞金900万ドルのうちの約10％にあたる90万ドル（1億3500万円；筆者の推測）がGDOに支払われる公算が高い。また、TGLとも提携し3月よりTGL公式グッズ（全6チーム）の販売総代理店になることも決まっている。これにより、日本におけるGDOの用品販売（ネット通販）の売上・収益が続伸することはほぼ間違いない。

ビジネスの世界では『チャンスの神様に後ろ髪はない』と言われるが、GDOは潜在一隅のチャンスをものにしたと云っても過言でなない。本件に関し、GDOの石坂信也社長は次のコメントを残している。「我々が愛するゴルフを発展させるために国境を越えて協力し合うこの特別な機会を大変うれしく思います。ボストン・コモンゴルフという素晴らしいパートナーと共にゴルフ界の革新的な取り組みの最前線にいることを誇りに思います」（by 石坂氏）

今後のGDOの株価に注目

2025年2月21日（金）の株価は一時的とはいえ344円（前日比+11円）を13時過ぎから1時間に渡り記録するなど債務超過（と言っても僅か△300万円）のマイナスイメージを払拭しつつある。決算発表前の351円から決算発表を挟んで338円（2月14日の終値351円から▼13円）は上出来であり、今週以降もGDOの株価から目が離せない。GDOでは米国でゴルフテックとスカイトラックを完全子会社化した2022年8月には株価は2,250円を記録している。今でこそ債務超過等、財務面の不安から株価は低迷し、東証プライム上場維持のためには流通時価総額100億円以上が必要なことから2026年末時点で株価が1060円以上にならないとプライム市場からの撤退を余儀なくさせられるが、今回の提携を発端にゴルフテック（GDO）の米国での知名度が急速に向上することも想定され、2024年上期にゴルフテックのティーチングプロを669名から750名へ増員（先行投資）したことが功を奏する可能性も出てきた。今期（2025年1～12月）に関しても米国市場のインフレ懸念、人材不足等やのれんの問題、シンジケートローンの金利の支払い等から会社は利益についてはコンサバティブな予想をしているが、TGLとの提携（コラボ）がハマれば2026年には当初の中期経営計画（2024年∼2026年）通り、過去最高の売上・収益を叩き出し、株価は1060円以上になることも決して夢物語ではない。むしろ、現在の300円台からテンバーガーも狙えると筆者は予想している。以下はGDOの株価の20年チャートだが、創業以来、GDOの事業規模については今後のほうが過去20年よりも充実することが確実視されることから株価はV字回復すると予想している。なお、同社の株価に関しては、信用空売りと信用買いの賃借率が0.46倍と空売りが多く、将来の株価上昇のエネルギーになっていることが追い風になる反面、現時点では財務面が厳しいことから増資（第三者割当増資を含む）がおこなわれる可能性についても認識しておく必要がある。