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ゴルフ会員権の歴史(2)

会員権を持っていない非会員であるビジターよりも、割安で優先的にゴルフ施設を利用・予約できる権利のことを「ゴルフ会員権」といいます。

ゴルフ会員権には、株主制や保証金(預託金)制・入会金のみで得られる制度・一般社団法人社員制など、様々な制度や種別があります。

 

ゴルフ会員権は、株式のようにゴルフ会員権市場にて時価で売買されているのですが、そもそもゴルフ会員権って一体いつから始まり、どういった背景で流通されるようになったのかご存じですか。

 

今では、ごく一般的にゴルフ会員権市場で取引してゴルフ会員権が第三者に譲渡されていますが、このような仕組みが流通するようになったのは実は昭和30年代後半頃といわれています。

 

会員制ゴルフ場はもともと、昭和30年頃までは非営利事業として主務官庁に認可されていました。しかし、その後その認可が原則下りなくなってしまったため、やむを得ずゴルフ業界全体で株式会社を設立しました。

営利事業である株式会社を設立した会員制ゴルフ場は、会社の株式を購入することを条件にゴルフ場の権利を得られる「株式の形態」をとるようになりました。この株式方式は、昭和37年頃までゴルフ会員権市場の主流とされていましたが、その後は徐々に新しく考案された形態へと移行していきます。

 

昭和38年頃に登場した方式が「保証金の形態」です。現在のゴルフ会員権市場の主流とされている保証金方式は、会員制ゴルフ場の9割近くが保証金の形態をとっていると言われています。

預かり金制度とも呼ばれる保証金の形態は、一定の預託金を預けて会員制ゴルフ場のメンバーになる方式です。規定上、入会の際に会員制ゴルフ場に預けた預託金は、退会する際に返球要求をすれば返金されるようになっています。しかし、場合によっては預けた預託金がほとんど返ってこないというケースがあります。

例えば、経営破綻しかけているゴルフ場の場合、退会による預託金の返金を求めても返すための資金がないという理由で返金されないことがあります。

新しいゴルフ場はメンバーから預かった保証金をもとにゴルフ場を新設するため、同じく預託金を返金するための資金がないという理由から返金されないことがあります。

 

預託金が返金されなければ大きな損失です。ただ、保証金制の場合は、会員ゴルフ場のゴルフ会員権を第三者に譲渡することに寛容といった特徴があるため、市場価格が高くなっているときは返金を求めるよりもゴルフ会員権市場で売却することで利益を得られるようになっています。

 

ゴルフ会員権は、1986年~1991年にかけて起こったバブル景気に、富裕層を中心に投資目的で購入する人が増え、ゴルフ会員権の相場は大幅に急騰します。あるときは、1億円を超えるコースも存在していましたが、好景気はそう長くは続かず、バブル崩壊とともにゴルフ会員権相場は一気に下落を始めました。

 

これまでは、富裕層が投資や投機の対象としてゴルフ会員権を購入していましたが、バブルの崩壊以降は、ゴルフをプレーすることを目的にゴルフ会員権を求めるプレイヤーが相次ぎました。

バブル崩壊で相場価格が急落したことで、より多くのプレイヤーがゴルフ会員権を手にできる時代へと突入したのです。

 

ゴルフを本当に楽しみたいプレイヤーにとって、ゴルフ会員権を得ることは大きな憧れてであり、現在はそういった本格派プレイヤーを中心にゴルフ会員権のニーズは高まっています。

 

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