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女子プロゴルファーとラウンド!

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ゴルフ会員権マーケットは決して消滅しない!

ゴルフ会員権マーケットは決して消滅しない!

新型コロナの終息の目途がたたず、ゴルフ会員権市場は買いが少なく、弱含みで推移しています。他方で日経平均株価は2020年3月につけた16,000円台を下値に22,000円まで回復しています。株式市場の場合、政府による買い支えや機関投資家による投機があるため、実体経済よりも高い相場を形成している印象がありますが、ゴルフ会員権マーケットには政府や機関投資家は介入しませんので、これから先、相場が急騰するようなことはないと考えています。(⇒本件、大変申し訳ありません。予想が外れ、人気コースの会員権相場は2019年につけた底値の3~5倍にまで高騰しました)(2022年8月時点)

しかしながら、全国にゴルファーが500万人以上も実在する限り、会員権マーケットが消滅することはまず考えられません。しかしながら、どのゴルフ場もメンバーの平均年齢が上がってきており、多くのゴルフ場では会員の平均年齢は70歳を超えています。自分が知る限り、平均年齢が一番若いゴルフ場は千葉県の成田ゴルフ俱楽部(もともとは法人接待として作られた高級ゴルフ場)の50歳代前半ですが、PGMやアコーディア系列など、ゴルフ会員権相場の安いコースは新旧メンバーの入れ替えがあるため、比較的年齢層は若いかもしれません。

ゴルファーがゴルフ会員権を購入してホームコースを持つことは、家や車を買ったりすることに共通するものがあるかと思います。人間には所有欲というものが必ず存在します。

<住宅、車、株価の動向>

住宅に関していえば郊外に広い一戸建てを月々5万円台のローンで買えるケースもあり、賃貸からマイホームの購入へ踏み切る人は後を絶ちません。衣食住のひとつですので、価格の安い一戸建てや中古マンションは、今後もマーケットでは高値圏の相場を維持し、売買件数はあまり落ちないと想定されます。実際、東証一部上場の住宅メーカーであるケイアイスター不動産によると『Withコロナによるりテレワークが進んだことで、月々の支払金額の安いマイホームの購入に踏み切る人が増えており、その結果、コロナ以降も売り上げは殆ど落ちてない』という決算発表があり、同社の株価は2020年4月中旬に年初来安値の980円を更新した後、急騰し、6月中旬時点で1800円まで回復しています。(⇒その後、株価はさらに高騰し、2021年8月には9300円と2019年比でなんと9倍超になりました)

車(自家用車)はどうなるでしょうか。今はカーシェアリングの時代となり、高いローンや駐車場を借りるより、タイムズやカレコなどのカーシェアリングを利用したほうが経済的メリットは高くなっていますが、それとて価格の安い中古車市場(ガリバーやビッグモーターなど)では買いたい人が後を絶たないそうです。新車に関しては、今後の傾向としては、もしかすると大衆乗用車は購入の主体が個人から企業(社用車やタクシー、ハイヤー会社など)にシフトし厳しい局面を迎えるかもしれませんが、高級輸入車(メルセデスベンツ、BMW、アウディ)などを取り扱うヤナセ(輸入商社)によると売り上げは殆ど落ちてないとのこと。フェラーリやポルシェ、ベントレー、ジャガーなどの高級輸入車もレンタカーで乗る人は極少で、ステータスを求める富裕層が所有欲から購入に踏み切るケースが多いように見受けられます。

<ゴルフ2020年問題とは?ゴルフ会員権相場の今後の予測>(2022年8月、一部改訂)

それではゴルフ会員権はどうなるでしょうか?ゴルフ場には2020年問題がありました。『ゴルフ2020年問題』とは、高齢ゴルファーがゴルフを引退してゴルフをしなくなる、という問題です。実際、年金の満額受給額の開始年齢が60歳から65歳に引き上げられ、60歳で定年する人もかつてのように退職金と年金を同時に貰えなくなったため、悠々自適の人は少なくなっていると思います。昔は退職金の一部をゴルフ会員権の購入資金にあてがっても奥様から文句を言われないという時代もありましたが、いつの日か人生100年時代となり、場合によっては一生働かないと食べていけない時代になりつつあることは事実です。60歳を過ぎて定年になっても再雇用制度により65歳まで勤続を延長する人も周りをみると大勢います。そして65歳になると大抵は卒業し、収入は年金だけになるため、ゴルフに行くこと自体に経済的負担を感じる事になってしまうのです。

また、時代の変遷というものを語らずしてゴルフ会員権の話はできません。それは何かというとインターネットやスマートフォンの普及によるアナログ社会からデジタル社会への変化が挙げられます。これから先の時代はIOT(すべてのものがインターネットに繋がる)とAI(人工知能)の時代と言われています。ネットやスマホの普及により、予約代行業者(楽天GORA、GDO、じゃらんゴルフ、バリューゴルフ等)が台頭し、大衆コースではマーケティング(集客)戦術のひとつとして、これらの企業と積極的なタイアップをおこなっています。それにより、会員権不要論が叫ばれるようになりましたが、注意深く観察すると予約代行業者が提携しているゴルフ場は都心から遠方のコースも多く、都心に近いゴルフ場は予約が取れても、ビジター料金は高めに設定されていることが判るかと思います。

以上を総括すると以下になります。

1)ネットの普及により大衆コースの予約は会員にならなくても取れるようになったが、週末や都心に近いゴルフ場のビジターフィーは依然として高い水準にある。

2)ステータス性と所有欲から名門ゴルフ場や中堅ゴルフ場の会員権の売買は今後も続く見込みが高い。

3)相場は2022年8月現在も、新型コロナウイルス特需から、人気コースの会員権相場は上昇し続けている。

4)上記要因によりゴルフ会員権相場はバブル期と同様、売り手は売り渋り、買い手は欲しがっている。

以上に加え、日本全国に約200社存在する会員権業者が意欲的に日々営業活動に勤しんでいます。不動産会社(町の不動産屋)に比べるとその数は極少ですが、我々のようにゴルフ会員権に情熱をもったゴルフ会員業者が頑張っている限り、ゴルフ会員権売買・募集の仕事は決して消滅することはないと確信いたしております。

※ゴルフ会員権の売買に関する相談を無料で承っております。こちらの無料相談・お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください!

令和4年8月15日

株式会社TKゴルフサービス(顧問)小松 高明

 

 

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